KPMG税理士法人の年収を解説！高年収の理由や転職で年収を上げる方法も！

KPMG税理士法人とは日本における四大税理士法人のひとつで、知名度や法人規模・売上額などが一般的な税理士法人よりもかなり大きいです。

国際的に展開する大規模会計事務所（グループ）であるBIG4のひとつ、KPMGインターナショナルの日本におけるメンバーファームをKPMGジャパンといいます。KPMG税理士法人はKPMGジャパンを構成するファームである税理士法人です。

そんなKPMG税理士法人ですが、得られる年収も高めの傾向にあります。詳しい年収額については記事の本編内で紹介しますが、日本全体における平均年収だけではなく税理士法人に絞った平均年収と比較しても高めです。

この記事ではKPMG税理士法人の年収について解説します。具体的な年収額や年収が高い理由、さらにはKPMG税理士法人への転職による年収アップの可能性などさまざまな面から見ていきましょう。

KPMG税理士法人の年収について早速見ていきましょう。
入社直後や年代別の平均年収、さらにはKPMG税理士法人で年収を上げる方法を解説しています。

KPMG税理士法人に勤務していた人から大手転職サイトに投稿されたデータによれば、KPMG税理士法人の20代平均年収は550万円ほどです。ただし別のサイトでは20代前半は300万円台後半・20代後半は400万円台前半でした。また、入社1年目～3年目ぐらいの従業員が勤めるポジションであるスタッフやエクスペリエンスド・スタッフの年収は、450万円～650万円程度とされています。

これらのデータから、入社直後の平均年収は350万円～450万円ほどと考えられます。

続いては年代別の平均年収です。サイトによって差があるため複数データの平均をとりました。

• 20代：300万円台後半～500万円
• 30代：500万円～600万円
• 40代：600万円台後半～800万円台前半
• 50代以上：800万円台後半～

年収はポジションや残業量、業績賞与などにより大きく異なります。そのためKPMG税理士法人においてこれらの平均年収以上を得ている人も少なくありません。

KPMG税理士法人において年収を上げる方法として次のようなものが挙げられます。

• マネジャーやパートナーなど管理職への昇進を狙う
• スタッフやアソシエイツとしての立場ならば残業代で稼ぐ
• 業績賞与を狙う

ポジションによって年収は大きく変わります。そのため昇進することで年収アップが期待できる可能性が高いです。勤続年数の長さに応じてある程度のポジションまでは容易に昇進できますが、より速いペースでの年収アップやマネジャー以上への昇進には一定以上の努力や実績が求められます。

冒頭の文章で記載したように、KPMG税理士法人の年収は日本全体の平均年収および税理士法人の平均年収と比較しても高い傾向です。なぜKPMG税理士法人では高年収が実現できるのでしょうか。KPMG税理士法人の年収が高い理由を解説します。

理由のひとつとして、KPMG税理士法人が日本を代表する大手税理士法人であることが挙げられます。KPMG税理士法人のクライアントは規模の大きい上場企業や大手企業が多いです。クライアントの規模が大きいということはそれだけ会計処理のボリュームが大きく、税務処理も大変になります。そのため1社あたりから受け取る報酬の額も大きくなります。

従業員に還元される給与の出どころは売上収入です。KPMG税理士法人はクライアントからの報酬が高い傾向にあるため売上収入が大きく、結果として従業員の高年収が実現できています。

• 日本を代表する大手税理士法人である
• 上場企業や大手企業など規模が大きいクライアントが多い
• 請け負う業務のボリューム・内容から高い報酬を実現できる
• 売上収入が大きいため従業員に高年収という形で還元できる

これが、KPMG税理士法人が高年収を実現できる理由といえます。

クライアントの規模感だけが高報酬を得られている理由ではありません。業務内容の難しさも高報酬・そして高年収につながる理由です。

上場企業や大手企業がおこなっている事業には、幅広いというだけでなく特殊性が高いという特徴もあります。そのため複雑な会計処理や特殊な税務対応が求められ、業務が難しくなります。中小税理士法人で請け負う業務に比べて難易度が高いため、その分報酬も大きいです。

得られる報酬が大きいということは、先述した内容と同様に従業員へ還元できる年収も大きくなるということです。このように業務内容の難しさも、高年収を実現させます。

KPMG税理士法人を含むBIG4税理士法人は評価基準や役職制度・給与規定など法人としての体制が整っています。こちらも高年収を実現できる大きな理由です。

以下は中小税理士法人によく見られる例です。

• 評価基準が曖昧なため正当な評価を得られず年収に反映されない
• 役職制度がなく昇給基準が明確でない
• 給与規定がない（もしくは甘い）ため資格手当や残業代がもらえない

このように高年収の実現が叶いにくい体制になっています。

KPMG税理士法人はその反対でこれらの体制が整っています。規模の大きい法人であるほど体制や実態を見られるため、しっかりと整える必要があるのです。正当な評価や役職による昇給・資格手当や残業手当の支給などによって高年収が実現できます。

KPMG税理士法人の平均年収や高年収が実現できる理由を紹介してきましたが、高い確率で高年収を実現できる印象があります。では実際にKPMG税理士法人へ転職すれば年収がアップするのでしょうか。転職による年収アップの可能性について解説します。

結論から申し上げると、KPMG税理士法人への転職によって年収アップが見込める可能性は高いです。先述したように中小税理士法人は高年収を実現できる体制が整っていないケースが多いですが、KPMG税理士法人は評価基準や役職制度・給与規定が整っています。

現在正当な評価を得られていないと感じられる人は特に年収アップが期待できるでしょう。資格手当や残業代をしっかりもらえるようになるだけでなく、能力が高ければその評価として役職者になることも可能です。役職に就けばその分給与も上がるため、高年収につながります。

中小税理士法人からKPMG税理士法人への転職による年収アップの可能性は高いといえるでしょう。

年収アップの可能性が高いと書きましたが、必ずしもそうとは限りません。もし現職において給与関連の体制がしっかり整っている・高い地位にあるならば、転職によって年収が下がるケースもあります。

現職で請け負っている業務が特殊性や専門性の高いものであり、業務内容が給与にしっかり反映されている場合も、転職によって年収が下がってしまう可能性が高いでしょう。現職においてすでに高年収を実現できている場合や請け負っている業務が難しい場合には、転職に対して慎重になったほうが良いかもしれません。

KPMG税理士法人に転職して無事に年収がアップしたとしても、そこで安心してしまってはもったいないです。昇級や昇進などを達成し内部での評価・立ち位置が高くなれば、より高年収が実現できます。

KPMG税理士法人にはスタッフ・シニアスタッフ・マネジャーなどの役職があり、年収に大きな違いがあります。現状に満足せずさらなる成長を目指しましょう。

KPMG税理士法人が高年収を実現できるのには納得のいく理由があります。税理士として年収を上げたいならば転職先の候補とするのも良いでしょう。

転職先を検討する際は年収額そのものだけでなく、なぜその年収額なのかまで調べられると深い企業研究ができます。今回はKPMG税理士法人の例を挙げましたが、ぜひほかの法人でもチェックすることをおすすめします。