経営コンサルタントの資格について

経営コンサルタントにとって、資格は重要です。

経営コンサルタントに有利な資格をとれば業務の幅も広がり、自身のスキルアップにつながります。

経営コンサルタントと資格の関係や経営コンサルタントに役立つ資格について解説します。

経営コンサルタントは、 クライアントの依頼を受けるところからスタートです。

経営状態を調査や分析をしたり、事業再生を行ったり、M&Aのサポートをするなど、仕事は多岐にわたります。

会社の業績や効率の向上を目的として、経営戦略の提案やアドバイス、サポートを業務として行う人です。

経営コンサルタントの中には、クライアントの依頼を受けて仕事をするだけでなく、各種セミナーの講師や経営や自己啓発などについての本を執筆するなど幅広く活躍している人もいます。

会社経営は人事、営業、経理、法務などあらゆる部署が関係して活動しているので、経営コンサルタントは様々な部署や業界の幅広い知識が求められます。

経営コンサルタントは経営に関わる幅広い知識だけでなく専門的な知識も要求されますが、経営コンサルタントになるために必須の資格はないです。

ただし、資格の勉強をして合格する実力を身につけることで、その知識がコンサルティングを行うときに役に立つでしょう。

また資格があればその資格に関する専門知識があるという証明になります。

また資格がなくても実績や知名度があれば、経営コンサルタントとして活躍することも可能ですが、一般的に資格を持っている人のほうが年収も高く、仕事もとりやすいでしょう。

そのため資格がなくても経営コンサルタントにはなれますが、資格はあったほうが業務に役立つことが多いです。

経営コンサルととして業界問わずに役立つ資格はMBA（経営学修士）です。

MBAを修得するには2年間かけてビジネススクールで勉強することが求められます。

正確には資格ではなく学位ですが、経営コンサルタントとして経営に関わる専門的かつ幅広いテーマを体系的に学ぶことができるでしょう。

MBAを習得したビジネススクールを卒業すれば、そのビジネススクールが最終学歴となるため、出身大学に加えて高い学歴を履歴書に記載できます。

海外のビジネススクールでMBAを取得するのであれば、経営に関わるスキルだけではなく、実践的なビジネス英語を学ぶこともできるでしょう。

海外や外資系企業への就職にも役立ちます。

MBAは戦略系、総合系、財務系、事業再生系など幅広い分野のコンサルティング会社で評価される資格であり、転職においても非常に有利です。

ただしMBAを取得すれば希望のコンサルティング会社で働けるわけではなく、該当する業種や業界での実務経験や専門知識が重視されることは注意してください。

コンサルティング会社に就職するうえでは、TOEICやTOEFLといった英語系の試験で一定以上のスコアを保有しておくことは必須要件です。

外資系のファームではテストのスコアというよりは、ビジネス上の英会話などが重視されることが一般的ですから、読み書きだけはなく、ビジネスでの実践力が要求されるでしょう。

転職活動をするうえではTOEICやTOEFLのスコアを高くすることでアピールポイントとなります。

外資系以外のコンサルティングファームでも英語による実務能力が重視されます。

経営コンサルタントとしてITスキルも欠かせないです。

ITストラテジスト試験や、ITサービスマネージャ試験、プロジェクトマネージャ試験など、IT関連の資格の保有者や、経営管理や管理会計、データ分析など

の実務経験があれば、ITコンサルティング会社だけでなく、様々なコンサルティング会社で活躍することができます。

ただしIT関連の業務は資格の有無だけでなく、実務経験が非常に重視される分野でもあることに注意しましょう。

資格取得だけでなく、自分が活躍したい分野に近い内容の実務経験を積んでおくと転職でも役立ちます。

またIT関連の資格に加えて中小企業診断士などの経営に関する知識を持つ資格を取っておくとよりIT知識を活かせるでしょう。

中小企業診断士は、中小企業の経営状況について分析・調査やアドバイスを行います。

中小企業をサポートする専門家であり、経営コンサルタントとしての能力を認定する唯一の国家資格です。

中小企業診断士試験は1次試験と2次試験の2段階であり、2次試験では筆記試験と口述試験（面接形式）が行われます。

合格後は実務補習もしくは登録養成機関などが実施する養成課程を受講し、修了することで資格の登録ができます。

中小企業診断士としてはコンサルティング会社に就職するだけでなく、独立開業する人も多くいます。

税務申告や納税相談など、税務に関する専門知識を持ったスペシャリストが税理士です。

税理士になるには、国家試験である税理士試験に合格する必要があり、税理士試験を受験するには、大学で法律学や経済学を学ぶ必要があるなど、一定の要件を満たす必要があります。

なお弁護士、公認会計士の有資格者は試験を受けずに税理士として登録することができます。

税理士登録した後は、組織に所属するだけでなく独立開業して税理士として活躍する人も多く、税務に関するコンサルタントとしても活躍できます。

公認会計士は、監査業務を通じて会社の公表する財務諸表の信頼性を確保します。

公認会計士は会計や監査に関するプロフェッショナルです。

公認会計士になるには、金融庁が実施する国家試験に合格する必要があり、合格率は約10％と日本でも最難関の試験です。

公認会計士になるには実務経験が必要となるため、試験合格後は監査法人などに就職するのが一般的です。

資格取得後は経営コンサルタントとして活躍する人も多く、独立して実績を残すことも可能です。

経営士は日本でもっとも歴史のある経営コンサルタントの資格で、多くの企業経営者から信用を受けています。

基本的に学生には受験資格がありませんが、経営士試験は毎年5月と11月の2回実施され、合格率は約7割を超えます。

受験者のほとんどがもともと経営実務に長けたスペシャリストが多く、合格率も高めになっています。

資格を持てば業種問わず、さまざまな業務で役立つ資格であり、経営コンサルタントとして実績のある方にもおすすめの資格です。

経営コンサルタントとして活躍するうえでは、一般的にはコンサルティング会社に就職することから始まります。

経営コンサルティングの基礎から学ぶことで実践経験やスキルを積むこともできます。

世界的に有名な外資系のコンサルティング会社として例をあげると、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニーなどがあります。

外資系のコンサルティング会社は大手を中心に、専門知識や実務経験、ビジネス英語の力が必要とされ就職するのが難しく、日本のコンサルティング会社のほうが就職しやすいといわれています。

日本の代表的なコンサルティング会社としてはアビームコンサルティング、野村総合研究所、NTTデータ経営研究所などがあります。

監査法人や税理士事務所についてもコンサルティング会社を利用しており、多くの経営コンサルタントが活躍しています。

中小企業と税務面で深くかかわる 税理士事務所では、税務関連のアドバイスなど業務の一環として経営コンサルティングを行っていることも多いのです。

監査法人では、コンサルティング会社が同じグループにあることが一般的で、監査をするうえでもIT監査などで経営コンサルタントを利用しています。

監査法人と提携しているコンサルティング会社には、アーンスト・アンド・ヤング、KPMGコンサルティング、デロイト・トーマツ、プライスウォーターハウスクーパースがあげられます。

経営コンサルタントとして資格をとれば専門的な知識も身につき、客観的にみてもその分野に詳しい人と評価されます。

自身のキャリアにあった資格について探してみてはいかがでしょうか。