経理への転職で福利厚生が手厚い会社とチェックすべきポイントを解説

転職の際に企業に求める福利厚生は、世代別に少しずつ違いがあります。

経理の転職でも企業を選ぶ時、誰もが福利厚生を確認するでしょう。

今回は、経理への転職で福利厚生が手厚い会社とチェックするべきポイントを解説致します。

初めて転職活動をするけれどどこに重点を置けばいいのかわからない方や、自分の生活スタイルの中でどの福利厚生が必要なのか把握できていない方は、ぜひ参考にしてください。

福利厚生には、法定福利と法定外福利があります。

法定福利は、法律で定められている福利厚生です。

反対に法定外福利は、企業ごとに独自で定めることができる福利厚生になります。

そのため同じ業種でも、企業によってさまざまな福利厚生があるのです。

その中で必ずチェックすべきポイントを3つご紹介します。

• 法定福利
• 通勤交通費
• 企業側が従業員をサポートしたいという意欲が感じられるか

1つ1つ解説していきます。

まず福利厚生の欄を見る時に確認して欲しいのが法定福利です。

法律で定められているのだから、問題なく揃っているだろうと過信してはいけません。

ベンチャー企業や設立から何年も年数が経っている企業であっても、厚生年金や健康保険などに加入していない可能性はあります。

だからこそ1度法定福利が揃っているか確認しましょう。

揃っていない場合、その企業への転職はおすすめできません。

通勤交通費は、どの企業にもある福利厚生でしょう。

しかし、法定福利ではありません。

そのため全額支給が義務ではないのです。

通勤交通費は出勤する度にかかるため、全額支給でないと困る方がほとんどです。

企業によっては、月の上限額が決まっているところもあります。

反対に新幹線通勤が可能で全額支給のところもあります。

このように企業によって通勤交通費に関しては、違いがあるので確認必須です。

福利厚生は企業側が従業員や家族をどのようにサポートしたいのかを表しています。

例えば従業員同士のチームワークを高めて欲しいと思えば、飲食費補助やサークル活動補助などの手当がつくはずです。

また従業員の定着率を上げたいのであれば、長く働きやすいような時間単位の有給休暇制度や育児・介護手当が充実しているでしょう。

しかし従業員へのサポートにそれほど力を入れていない企業もあるのです。

例えば、福利厚生の種類自体が少なかったり、あっても利用されていない福利厚生が多かったりします。

福利厚生と企業の口コミを見て、企業がどのくらい従業員をサポートしようとしているのかを確認しましょう。

こういう福利厚生があったら嬉しいなと思うものは、誰しも持っているでしょう。

さらに人によって生活スタイルが異なるので、あったらいいなと思う福利厚生は違います。だからこそ自身のライフスタイルや人生設計をもとに、福利厚生の優先順位を決めておくべきです。

そうしておけば、複数の企業から内定をもらっても迷わずに済みます。

今回は、誰もが優先しやすい3つの希望をご紹介します。

• オフの時間や休日を大切にしたい
• 住む家にお金をかけたい
• 子育てと仕事を両立したい
  
  

1つ1つ解説していきます。

休日を充実させたい、その補助があるといいなと思う方の場合、宿泊施設やレジャー施設割引の優先順位を高くすると良いでしょう。

このような福利厚生は、大手だけでなく中小企業でも取り入れているところが多いのでチェックしてみてください。

家にお金をかけたい方は、住宅補助や借上社宅制度の優先順位を上げましょう。

居住費は毎月の固定費の中で、1番お金がかかります。

特に家族がいる方は、セキュリティーのしっかりしたマンションに住みたい・広い家に住みたいなど条件がでてくるものです。

条件に合う物件を選ぶと、家賃やローンは高くなってしまいます。

住宅補助は企業によって金額に差があるので、しっかりと比較しましょう。

子育ては女性だけの役割ではありませんが、実際のところ女性のキャリアにとっての課題となっていますので、ここでは女性を想定して見ていきます。

子育てを理由に昇格昇給を諦めたくないというバリキャリママは増えています。

子育てと仕事を両立したい方は、時短勤務・在宅勤務制度や育児休業制度の優先順位を上げましょう。

特に育児休業制度は、男性の取得実績があると非常に良いです。

さらに職場の男女比率も確認しておくと、制度の取得しやすさも見えてきます。

どの福利厚生も制度があるだけでなく、取得のしやすさも口コミや利用している人数などから確認しておきましょう。

福利厚生は転職先の企業を選ぶ上で、非常に重要な要素です。

しかし福利厚生だけで、転職先の企業を選んではいけません。

福利厚生だけで企業を選ぶべきでない理由を3つご紹介します。

• 法定外福利がいつ終わるかわからない
• 最も大切なのは仕事内容
• 実用性が感じられない制度に注意
  
  

1つ1つ解説していきます。

法定福利は、国がルール変更しない限り無くならない福利厚生です。

しかし法定外福利は、いつ終わるかわかりません。

法定外福利は、会社の都合で無くなったり新しいものと入れ替わったりします。

福利厚生だけで企業を決めてしまうと、働きづらくなってしまうことさえあるかもしれません。

転職先の企業を選ぶ上で最も重要視すべきなのは、仕事内容です。

福利厚生は、モチベーションやパフォーマンスを上げてくれるものでしかありません。

仮に理想通りの福利厚生が揃っている企業であったとします。

しかし仕事内容が自分に合っていなければ、結果も出ず毎日苦痛との戦いになるでしょう。

最悪の場合、耐えられずにまた転職してしまいます。

実用性に欠ける福利厚生がある企業は注意が必要です。

他にない面白みのあるところは良いのですが、使われたことのないものでは制度の意味がありません。

面接の際に使われているのか想像できない福利厚生は、どのくらいの利用実績があるのか確認しましょう。

福利厚生がとにかく手厚いとされている企業を2つご紹介します。

• 大手・グループ企業
• 上場企業の子会社
  
  

それぞれ解説していきます。

やはり大手・グループ企業の福利厚生の手厚さは、中小企業とは比べものになりません。

平成28年度の厚生労働省の調査によると、大企業は中小企業より3倍も法定外福利にお金を使用しています。

実際大企業には、社員食堂やカフェテリアや社員寮なども充実しています。

中小企業の従業員からすると、大企業の福利厚生の手厚さは羨ましい限りでしょう。

上場企業の子会社も福利厚生が充実しています。

子会社は、親会社の福利厚生が引き継がれていることが多いです。

そのためグループ会社の商品やサービスが割引で購入できたり住宅手当があったりなど、福利厚生が充実しています。

今回は、経理への転職で福利厚生が手厚い会社とチェックするべきポイントを解説致しました。

転職の際に福利厚生をチェックする方は多く、企業を選ぶ際の決め手になっていることも多いとされています。

しかし福利厚生は、給料を前払いしているだけにすぎません。

だからこそ、今1度仕事内容以外に何に重点を置いて企業を選ぶべきか考えてください。

後悔のない転職をしましょう。